Category: 軍事

1: :2015/10/01(木) 20:37:09.55 ID:
 韓国の次世代戦闘機(KFX)開発事業に、赤信号が点灯しつつある。米ロッキード・マーチンのステルス戦闘機F35を
購入する代わりに、同社から技術支援を受けて2025年までに国産戦闘機を開発する予定だったが、同盟国である
米国が核心技術4種類の提供を拒否したのだ。米中両国を両天秤にかける朴槿恵(パク・クネ)大統領の「二股外交」が、
オバマ大統領率いる米政府の逆鱗に触れたのか。

 「米政府がF35対韓技術移転拒否、KFX事業見直し必至」(朝鮮日報日本語版、9月22日)

 「韓国軍、F35核心技術4件の移転ないと判断しながら契約」(中央日報日本語版、9月23日)

 「大統領府が韓国型戦闘機事業の検証に着手」(ハンギョレ日本語版、9月26日)

 韓国メディアは先週初めの問題発覚後、F35選定やKFX事業をめぐって大騒ぎしている。
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1: :2015/09/27(日) 16:48:35.02 ID:
27日、香港メディアは中国軍が戦車を守る最新素材を開発したことを明らかにしました。
この素材は風船のように軽く、一方で金属のように丈夫な「スーパー素材」であるとのこと。

研究者らはハニカム構造のグラフェンをダイヤモンドのような安定構造にすることで実現したと言います。
近年、グラフェン薄膜については多くの研究者が関心を寄せていました。

グラフェンは深海探査船にも使われる丈夫な素材です。
中国の研究者はこれを超える新素材を開発しました。
5%までの凹みは復元することができ、1000回繰り返しても劣化しないとのこと。

このためロケット弾や弾丸を受け止めるクッション材として装甲に使われるのではないかと考えられています。


http://mil.news.sina.com.cn/2015-09-27/0919839943.html
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1: :2015/09/26(土) 17:53:50.26 ID:
中谷元防衛大臣は25日の記者会見で、安保法制の成立に伴い、南スーダンでのPKO活動に、
駆けつけ警護などの任務が新たに加わるなどの報道がなされているが「報道のような事実は全くない」と否定した。

中谷防衛大臣は「これからしっかり準備をし、検討をした上で、判断をしていくわけでございまして、
このような新しい任務の遂行に関しましては、慎重に十分に検討をした上で実施をしたいと考えております」
と慎重に検討したうえで、実施するとし、すぐに、法的に可能だから任務に追加するということはないとした。

また、記者団が安保法案成立で今後、日本が南シナ海でどのように関与していくのか、防衛省の中で検討しているのかとの問いに、
中谷大臣は「南シナ海の状況等に関心を持って注視をしている。引き続き、情報収集を重ねていくということは継続をしており、
いかなる対応をしていくかということについては、今後の課題として検討していきたいと思っている」とした。
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1: :2015/09/26(土) 16:50:27.15 ID:
先週可決した「戦争法案」。成立に向けて盛んに中国脅威論が囁かれてきましたが、初適用では中国軍を含むPKF(国連平和維持軍)への駆けつけ警護となりそうです。

9月19日に可決された「戦争法案」。11の法案をふたつにまとめて審議された「戦争法案」の中で、今回適用されることになるのは改正PKO協力法です。

改正PKO協力法では自衛隊の武器使用権限が強化され、今回想定される「駆け付け警護」や一定地域の治安維持を担う「安全確保活動」が新たに認められることとなっています。

南スーダンは現在自衛隊が唯一参加しているPKOで、道路補修などの施設整備に従事しています。2016年2月に現在の部隊が交代することになりますが、
来年春に施行される改正PKO協力法に基き、現地の国連スタッフらが武装集団に襲われた場合に自衛隊が助けにいく「駆けつけ警護」への参加が検討されることとなっています。

もちろん武装集団との戦闘が発生に伴い、自衛隊に死傷者が出る可能性も相手を殺傷する可能性もあるのがこの駆けつけ警護。現地では武

以下ソース
http://buzzap.jp/news/20150924-war-bill-south-sudan-pko/
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1: :2015/09/26(土) 15:31:43.82 ID:
韓半島有事に日本自衛隊は米軍の要請で韓半島に進入できるだろうか。日本の集団的自衛権
行使範囲が米軍の戦時作戦統制権(戦作権)と結びついて論議を呼んでいる。韓国政府は「私た
ちの要請または同意がない限り、容認されることはない」という立場で、日本もこれを認めた状態だ。

ハン・ミンク国防部長官は去る21日、国会法司委で「北朝鮮が戦争を起こし戦作権を持った米軍
が日本自衛隊に(韓半島に)入ってこいといえば拒絶できるか」という質問に「できる」と答えた。そ
れでも論議が完全におさまらないのは米軍の指揮または要請で日本が事実上、兵力に該当する
作戦要員を韓国に送った前例があるからだ。

中央SUNDAYが韓国・米国・日本などの各種記録と証言を分析した結果、米軍は6・25韓国動乱
(朝鮮戦争)当時、韓国政府の同意なしに第二次世界大戦参戦経験がある過去の日本軍と多数
の民間人を韓半島に呼び入れたことがわかった。
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1: :2015/09/26(土) 11:28:42.33 ID:
9月3日に行われた戦勝パレードでお披露目された数々の戦略ミサイル。
これは多くの国に懸念を巻き起こしました。

一方で各国や各メディアはこぞってミサイルの分析を行っています。
グローバルセーフティはアメリカ海軍研究所の談として、
ミサイルの分析記事を発表しました。

これらミサイルは中国の反接近戦略として重要な位置を占めているとみられています。
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1: :2015/09/24(木) 16:34:48.00 ID:
2015年9月22日、韓国・ノーカットニュースは、安保法案が成立し、戦争ができる普通の国になった日本の軍事力を分析した。

経済力世界3位の日本は、軍備費417億ドル(約5兆円)、正規兵力22万人、艦艇137隻、航空機410機、戦車300両、
火砲300門に加え、プルトニウムも47トン以上を保有している。日本の軍事力は、核兵力を除外した50余りの項目評価を
総合すると世界9位の水準だ。しかし、先端武器など、戦力の質を考慮すると、軍事力は世界3位の中国に匹敵するという評価もある。
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